日本触媒が2026年11月9日に開示した中間決算の説明資料で、紙おむつの吸収体に使われる高吸水性樹脂(SAP)の事業動向が示された。対象は2026年4月1日から9月30日までの上期実績で、資料に記載された説明会開催日は11月10日だ。
同社はマテリアルズ事業の利益増減要因として、SAPでは大型定期整備に伴って生産・販売数量が減少したと説明した。また、価格転嫁の遅れによってスプレッドが一時的に縮小したとしている。SAP単独の数量減少率や売上高、成人用おむつ向けの内訳は、これらの記述には示されていない。
事業の取り組みとしては、インドネシアで年5万トンのSAP増強と2027年7月の商業運転予定を記載した。この増強はWDOがすでに紹介している計画であり、今回新たに稼働した設備ではない。
同社の別の公式説明は、SAPと成人用紙おむつ・軽失禁パッドとの用途上の関係を示している。ただし今回の決算説明は会社による素材事業の状況報告で、成人用完成品の価格変更、供給不足や性能・臨床効果を示すものではない。